『Personal Health Record（PHR）』に対する期待は世界的に高まっていますが、PHRの普及に向けては、サービスや時期をまたいだ健診データの蓄積ができないことや、健診・検査結果の紛失などの問題が横たわっています。これらの諸問題の要因として、以下のような課題があります。

＜健診情報をPHRで活用する際の課題＞

• 結果用紙が紙で返却される
• 電子的な健診結果の返却のために健診機関がサーバを維持管理するのは高コスト
• 健診機関では保存期間を過ぎた記録は破棄される
• データ項目が標準化されていない
• データ流通方法が標準化されていない

こうした課題の解決のために、健診受診者本人に対して電子的に健診結果データを返却するための標準的な二次元コード仕様の策定プロジェクトを進めてきました。

本プロジェクトの推進にあたり、次世代医療ICT京都フォーラムの健康データ利活用ＷＧ健康・健診データ可視化と活用プロジェクトの中に、二次元コード統一規格検討チームが発足し、以下のメンバーにて本プロジェクトを実施してまいりました。

• プロジェクト主要メンバー
  • 石見　拓　（京都大学環境安全保健機構 教授）
  • 島本　大也（京都大学環境安全保健機構 特定助教）
  • 澤田　砂織（公益財団法人 京都高度技術研究所）
  • 高橋　翼　（合同会社beyondS）
  • 阿部　達也（株式会社ヘルステック研究所）
• コーディネーター・アドバイザー
  • 山本　景一（和歌山県立医科大学 情報基盤センター 准教授）
  • 阪本　雄一郎 （佐賀大学 救急医学講座 教授）
  • 木村　映善（愛媛大学医学部 医療情報学講座 教授）
  • 窪寺　健　（日本医師会総合政策研究機構）
• 協力機関
  • 京都工場保健会（京都府）
  • 如水会 今村病院（佐賀県）

• 薬の処方情報は厚労省規定形式の二次元コードにより電子的に流通しており、多数の電子お薬手帳サービスが展開されていることを鑑み、健診結果流通用の二次元コード仕様を策定する。
• 健診機関が受診者本人に対して、電子的に健康診断結果を送付するための標準仕様を開発する。（流通（メッセージ）の規格が対象、ストレージ規格は含まない）
• 項目やカテゴリ値（選択値）は、日本医学健康管理評価協議会の定める健診標準フォーマットに準拠することにより、日本国内の標準化に対応。
• サーバ上にデータを置かないため、健診機関の導入、運用負担を低くおさえることができる。
• 二次元コードとしては一般的なQRコード（※ＱＲコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。）を用い、データ形式はCSV形式とすることで汎用性をカバー。
• 受診者は当該データを自身のスマートフォンアプリケーションに取り込んで、健診情報の管理、利活用が可能となる。